葬祭業務支援システム「葬儀2000 plusf」

見積・請求などの販売管理や施行管理はもちろん、供物管理や法要管理、会員管理までも可能な「葬儀2000plusf」。 社内や事業所間でのネットワークにも対応し、葬祭業務をより強力にサポートいたします。
また、「筆麿for11」との相互データ連携機能も充実し、煩雑な葬祭業務に求められる”間違いの無い処理”で手間を省くことができます。
また、イベントへの参加に消極的な方にも、安心してご見学いただく環境を提供することができます。

「葬儀2000plusf」基本機能

1.便利な会員(顧客)管理機能

「葬儀2000plusf」では、会員(顧客)情報を家情報として家族情報を含めて管理できる仕組みになっており、それが事前相談や事前見積、喪家情報ともリンクしていますので、施行された際の喪家様の情報や事前見積データを簡単に見ることができます。
また、施行情報を登録する際にも参照ボタンを押すだけでお客様が会員様かどうかを検索し、その登録情報をそのまま喪家情報として転記して利用できます。
会員情報には、会員の代表者や家族の名前・住所・生年月日などの基本情報以外に対応履歴、DM送付や会報送付の可否などの入力項目を持っていますので、営業やイベント集客に有効利用して頂くことが可能です。


2.登録した喪家・施行情報を便利に利用

「葬儀2000plusf」では、故人様や喪家様の名前や住所などの情報、施行日程等を有効利用して葬儀台帳、訃報、施行日程表、法要日程表などをボタンひとつで作成することができます。
もちろんデータベースに登録されますので、お名前や電話番号・住所などで後から検索するのも簡単です。

3.スピーディな見積・請求書の作成

「葬儀2000plusf」では、セット商品をあらかじめ登録しておけば、通常の見積書・請求書はセットを選ぶだけで簡単に作成することができますので、サービス内容や料金が施主様に伝わる見積書をスピーディに提示できます。商品を葬儀・料理・返礼品など品目ごとに分類して登録しますので、追加商品の選択もとても簡単です。
さらに見積書や請求書にこの分類ごとに小計されて表示されますので、それぞれの費用が一目で分かる見やすい見積書・請求書が作成できます。

4.供物売上と連携した供物一覧表の作成

「葬儀2000plusf」では、一度に大量に発生する供物を一覧で入力し伝票作成・入金処理まで同一画面上で行うことができる供物一覧機能が用意されています。供物ごとに札名・請求先名などを1行単位で入力でき、供物一覧表の印刷、供物売上伝票への転記、現金入金の一括入力処理が可能です。

供物は、喪家様とその他を分けるフラグを立てることができますので、喪家様分の供物だけの一覧表や請求なとにも素早く対応が可能となります。供物伝票は、請求書・領収書・入金票がミシン目で分かれた三段帳票に一括出力できる仕様ですので、管理がとても簡単になります。
また、お得意様への締め日ごとにまとめた請求処理やお得意様ごとの価格設定も可能です。

毛筆名札書きシステム「筆麿for11」をあわせてご利用いただく場合、「筆麿for11」で出力した供物札の情報を、そのまま「葬儀2000plusf」の供物一覧や供物伝票に取り込み、供物請求を行なうことができます。
詳しくは、「葬儀2000plusf」追加機能ページ及び「筆麿for11」喪家連携機能ページをご覧ください。

5.施行情報を共有化

「葬儀2000plusf」では、サーバ(又はサーバPC)の中にマスタやデータを保存し、それを端末のPCで共有して利用する運用方法となります。(PC端末にはデータは保存されません。)

会員(顧客)情報や施行情報をそれぞれのPC端末でリアルタイムに共有でき、それぞれの端末から同時にデータ入力も可能です。
SQLデータベースを利用したシステムですので、エクセル等とは異なり登録された情報は、サーバ(又はサーバPC)内にファイルとして保存されていませんので、個人情報保護やセキュリティ面でも安心してご利用頂けます。
※複数台のPCを利用する場合は、LANやVPNなどの接続環境が必要となります。

また、施行情報は、月・週・日に分かれたカレンダーにタイムリーに表示されるので視覚的に施行状態を把握することもでき、このカレンダーから、逆にその施行の喪家情報に移動して表示させることも可能です。
(カレンダーには、四十九日や一周忌などの法要情報も表示させることができます。)

6.法要管理

「葬儀2000plusf」では、故人様の死亡日から自動的に四十九日、一周忌などの法要の忌日が計算され、 法要日程として日程表やカレンダーに表示されます。
また、喪家情報の法要日程では、忌日の法要予定日・場所などを入力することができます。

さらに、指定期間内の法要日の該当者リストやタックシール、法要案内文書などが簡単に作成できますので、アフター営業のツールとして有効に利用して頂くことができます。